ピンチはチャンス

最近、東芝、富士通、ＶＡＩＯのパソコン事業統合や、東芝とシャープのシロモノ家電事業統合のニュースが流れました。

長らく日本の経済発展を牽引してきた家電産業の苦境が一気に表面化したのは、東日本大震災に見舞われた翌年、2012年3月期の決算発表時でした。ソニー、パナソニック、シャープなどの家電大手各社が、軒並み一社当たり数千億円に及ぶ巨額の損失を計上して、世間に大きな衝撃を与えました。その後、各社各様の建て直し努力が続いていますが、この問題は、それぞれの企業固有の経営問題であると同時に、日本の家電産業全体が抱える構造的な問題でもあります。すなわち、産業政策的には、業界再編を視野に入れたダイナミックな産業革新の発想とアクションが必要です。

不祥事が発覚して、深刻な経営不振に直面する東芝のリストラが起点になって業界再編が進むのは皮肉な話ですが、きっかけはともかく、今後、日本家電産業がグローバル市場での競争力を再び取り戻すためには、手遅れになる前に先を急がねばなりません。一時「産業のコメ」とも呼ばれ、1980年台には隆盛を誇った日本の半導体産業が、今ではすっかり衰退してしまったことを思えば、残された時間は長くはないでしょう。

一方で、中国資本ですが、旧サンヨーのシロモノエンジニア達が頑張っているハイアールアジアや、ベンチャーで二枚羽の扇風機やこだわりのトースターなどを次々に商品化しているバルミューダなどにはチャレンジ精神に根差した元気なエネルギーを感じます。「家電」を文字通り、「家の電気製品」と解釈するならば、今後は「家のスマート化」や「家のインテリジェント化」という流れの中で家電を捉え直し、新たな製品や事業を創出していく戦略や取り組みが求められています。

家電産業のピンチは、ダイナミックな業界刷新の大きなチャンスでもあると思います。